人生山あり谷あり、いいときもあれば悪いときもあります。仕事が順調で毎日が充実しているうちは問題ありませんが、働き盛りの年齢ともなれば、健康問題がいつ浮上するか分かりません。病に倒れてしまい“もしも”帰らぬ人となったとき、残された家族をどう守ればよいのでしょうか？
今回のコラムでは“もしも”の備えとして、マンション経営により現物資産を持つ大切さについてお話しします。
“家族のための支え”には、長期的視野が必要
自分に“もしも”のことがあったとき、残された家族はどうすればいい？ 漠然とながらそんな不安を抱えている方も多いかもしれません。「まだまだ先のことでしょ」と、行動を先送りしがちです。でも何の準備もしていなければ、家族は路頭に迷うかもしれません。
「自分には多少の蓄えがあるし、保険金も入るから大丈夫でしょ」と考える方もいるかもしれません。当面はそれで生計を立てられても、長期的な視野で見れば安泰とは言えません。できることなら、残された家族のために別の支えを用意しておきたいものです。
マンションという現物資産が家賃収入を生んでくれる
家族のために残るものを考えたとき、誰もが最初に思い浮かべるのが預貯金かもしれません。しかし預貯金は、当座の生活費にはなりますが、家族の将来まで保証してくれるとは限りません。また、株や債券など有価証券は経済の浮沈に価値が大きく左右される金融資産。運用するにも経験やスキルが必要です。金やプラチナ、貴金属、美術品もその時々で評価額や価値が大きく変動するので扱いが難しいと言えるでしょう。
そこで、おすすめしたいのが不動産投資です。そして投資対象がマンションなら、家賃収入という収益がそこから継続的に得られます。しかも、必要なら居住用としても利用できるので家族にとっては何よりの安心感があります。マンション経営のメリットは、まさにここにあると言えます。ちなみに金やプラチナも同じ現物資産ですが、それを売却しない限り収益が得られないなど活用に融通が利きにくいのが難点です。
資産としてのマンションなら相続にも有利
マンション経営のメリットは、家賃収入だけではありません。『マンションオーナーで賢く相続対策！』でもご紹介したように、預貯金や金融資産を相続するよりも、現物資産であるマンションを相続する方が、税法上だんぜん有利だからです。
一般に、現金や有価証券は時価＝額面がそのまま課税対象になりますが、マンションのような不動産なら、実勢価格よりも低い路線価や固定資産税評価額によって算定されるため、土地は20～30％まで、建物は建築費用の50％程度まで評価額を抑えることが可能です。
しかも自宅用でなく賃貸物件であればさらに評価額を下げることもでき、相続税額の大幅な軽減が図れます。不動産投資ならではのこうした“メリット”は、残された家族にとって心強いサポートとなるはずです。
まとめ
家族がいつまでも安心して生活できるように、今のうちから準備をしたいものです。愛する家族を守ってくれる不動産投資、とりわけマンション経営は、心強い味方となってくれるでしょう。
